株式会社HRビジョンは、日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』正会員180,000人(調査当時)を対象にした人事実態調査の結果をまとめ、『日本の人事部 人事白書2021』として発刊いたしました。

本書では、人・組織に関する8テーマ、「戦略人事」「採用」「育成」「制度・評価・賃金」「ダイバーシティ」「働き方」「HRテクノロジー」「注目の人事課題(パルスサーベイ・ミッション、ビジョン・SDGs)」について、人事が回答した結果を掲載。企業が抱える課題や、戦略・施策の現状が把握できます。巻末には、各分野の有識者による調査解説を収録。日本企業の人事の実態や課題を明らかにした本書を、ぜひご活用ください。

▼詳細・ご購入はこちら

https://jinjibu.jp/research/

【調査結果概要(一部抜粋)】

■人事の半数が、キャリア目標として経営に関わるポジションを掲げる(1章 戦略人事)

■7割がコロナ禍の採用活動を肯定的に評価。対応に追われた企業は約2割(2章 採用)

■3割強の企業がキャリア開発研修を実施。企業規模が大きいほど重要性を認識(3章 育成)

■ジョブ型雇用を「仕事に人を付ける」「成果で評価する」と定義する人事が多い(4章 制度・評価・賃金)

■ダイバーシティ目標を達成している企業はわずか16.7％(5章 ダイバーシティ)

■新型コロナ終息後も、過半数の企業がテレワーク利用を推奨(6章 働き方)

■HRテクノロジー採用や育成・研修など対人業務分野を中心にニーズが高まっている(7章 HRテクノロジー)

■SDGsで採用効果を期待する企業が約4割(8章 注目の人事課題)

※公式サイトで一部の結果をレポートとして公開しています。

【調査概要】

・調査時期　： 2021年3月11日～2021年3月31日

・調査対象　： 『日本の人事部』正会員

・調査方法　： Webサイト『日本の人事部』にて回答受付

・回答数　　： のべ3,091社、3,186人

・回答者属性： 企業の人事担当者・経営者

・詳細　　　： https://jinjibu.jp/research/

　　　　　　　 または「日本の人事部　人事白書」で検索

【冊子概要】

・編者　　：『日本の人事部』編集部

・判型　　：A4判

・ページ数：350ページ

・定価　　：データ版／製本版　8,800円(消費税込)

　　　　　　データ・製本版セット　11,000円(消費税込)

　　　　　　※データ版と製本版は同じ内容です。

・質問数　：168問

・テーマ　：1. 戦略人事／2. 採用／3. 育成／4. 制度・評価・賃金／

　　　　　　5. ダイバーシティ／6. 働き方／7. HRテクノロジー／

　　　　　　8. 注目の人事課題

【調査監修・解説】

・武蔵大学 経済学部 経営学科 教授　森永雄太 氏

・株式会社リクルート 就職みらい研究所 所長　増本 全 氏

・法政大学 キャリアデザイン学部 教授　田中研之輔 氏

・神戸大学 経済経営研究所 准教授　江夏幾多郎 氏

・東京都立大学 経済経営学部 経済経営学科 准教授　西村孝史 氏

・慶應義塾大学 商学部 教授　山本 勲 氏

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【『日本の人事部　人事白書2021』調査結果の紹介 (一部抜粋) 】

全168問の結果の中から一部抜粋してご紹介いたします。このほかにも、公式サイトで一部の結果をレポートとして公開しています。

■人事の半数が、キャリア目標として経営に関わるポジションを掲げる(1章 戦略人事)

回答者個人が、最終的にどのようなポジションに就きたいと考えているかを聞いたところ、「人事担当役員(CHRO)」(36.1％)、「経営者」(19.9％)で、経営に関わるポジションを目指す人が過半数でした。

■7割がコロナ禍の採用活動を肯定的に評価。対応に追われた企業は約2割(2章 採用)

新型コロナウイルス感染症の流行状況に合わせた採用活動をどう評価しているかを聞きました。「状況に対応し想定通りの採用活動ができた」(45.5％)と「状況に対応し想定以上の採用活動ができた」(22.4％)を合わせると、67.9％が肯定的に評価しています。一方、「対応に追われ想定した採用活動ができなかった」と回答した企業は19.9％でした。

■新型コロナ終息後も、過半数の企業がテレワーク利用を推奨(6章 働き方)

新型コロナウイルス感染症の終息後のテレワーク制度について聞きました。最も多かったのは「テレワーク制度を継続し利用を推奨する」で、56.5％でした。多くの企業が引き続きテレワーク利用を推奨していることがわかります。また、「テレワーク制度は継続するが利用条件を厳しくする」との回答は、28.3％でした。

■SDGsで採用効果を期待する企業が約4割(8章 注目の人事課題)

SDGsに関する取り組みを「行っている」「今後行う予定である」と回答した企業に、その理由を聞きました。結果を見ると、「ブランディングの効果があるから」が62.4％と最も多く、以下、「ステークホルダーからの評価が高まるから」(58.0％)、「人材の採用につながるから」(40.8％)と続きます。